新型コロナウイルスの影響を受けて、私たちの生活は大きく変わりました。多くの企業で導入が進んだテレワークにより、今も在宅勤務を続ける人は少なくありません。こうした在宅勤務者を抱える企業では、従業員の健康管理・メンタルヘルス管理について、さまざまな課題に直面していると言われています。今回は、withコロナ時代における個人の健康管理や企業の健康経営に対する意識や現状の変化、取り組むべき課題についてご紹介してきます。エンゲージメントを向上したいならロコソルへ健康経営が企業にもたらすメリット健康経営とは、企業が従業員の健康管理に投資し戦略的に実践することで個人のやる気がアップし、生産性や業績の向上、といった良い結果につながる経営のこと。2016年から経済産業省が開始した「健康経営優良法人認定制度」ですが、社会的な認知度や評価も高まってきていることから、年々参加する企業が増え、注目を浴びつつあります。個人の健康意識の変化を調査画像引用元:https://www.meijiyasuda.co.jp/profile/news/release/2020/pdf/20200902_01.pdf明治安田生命が2020年8月に全国の20歳～79歳の男女5,640人を対象にインターネットで行った「健康意識に関する調査」によると、約半数45%の人が「健康意識が高まった」と回答しています。高まったと回答した人のうち、どのような健康意識が高まったかという問いかけに対して回答が多かったのは「食事や健康に気を配る」が50.9%、「運動を心がける」が35.3%、「ストレスをためないよう心がける」が22.8%。この結果からも分かるように、2020年は日本人の健康意識が高まった1年だったことがうかがえます。国民一人ひとりの健康意識が高まった一方で、なかなか思うように健康管理ができない、という声も増えているのが現状のようです。意識と反して不調が増えた2020年画像引用元:https://corp.supcolo.jp/body-weight/株式会社スパコロが2021年1月に全国の20歳～69歳の男女1万人を対象にインターネットで行った「コロナ前後・年末年始の体重に関する調査」によると、コロナ禍の体重増減について「体重が増えた」と回答したのは30.2%。また、現在体重管理をしているか、という問いかけに対して「している」と回答したのは29.1%、「していないがするつもり」が34.2%、「しておらず、するつもりもない」が36.8%と現状約7割の人は体重管理が出来ていないという結果でした。画像引用元:https://www.healthcare.omron.co.jp/corp/news/2021/0331.htmlまたオムロン株式会社が2021年2月に全国の40代～60代の働いている高血圧患者男女1,095人を対象にインターネットで行った「 コロナ禍における仕事及び日中ストレスと血圧値の変化に関する意識調査」によると、12.2%の人が「この1年で血圧が上昇した」と回答しており、その要因として「運動不足」「ストレスの増加」「体重増加」が多く挙げられています。・テレワークの導入で通勤をしなくなった・旅行や買い物、レジャーなど外出が大幅に制限された・人と対面で会う機会が激減した・長期休暇中も帰省せず自宅にこもる人が増えたこうした生活スタイルの変化は、私たちの健康状態に大きな影響を与えていることがうかがえますね。心の健康状態も不安定に画像引用元:https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/gaiyou.pdf体の健康と同じくらい重要な心の健康状態についても、不安を訴える人が増えました。厚生労働省が2020年9月に全国の15歳以上の10,981人を対象にインターネットで行った「新型コロナウイルス感染症に係るメンタルヘルスに関する調査」によると、何らかの不安等を感じている人は45%。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、困ったことやストレスに感じたことのうち、生活面では「旅行やレジャーができない」が50.4%、家族面では「家族や友人に会えない」が47.9%、仕事面では「仕事の先行が不安定」が14.9%、医療面では「医療機関を受診しづらい」が43.1%。仕事を含め生活のあらゆる面でストレスを感じる人が多いことがうかがえます。ここまでのデータを見て分かるように、この1年で国民一人ひとりの健康意識は高まったものの、現状では健康面・精神面に不調が出てきているのがうかがえます。こうした現状から、企業では従業員の健康管理に対してどのような意識を持ち、どんな対策を行っているのか見ていきましょう。健康経営に取り組む企業の課題株式会社月間総務が2021年2月に月間総務の読者やメルマガ登録者を対象にインターネットで行った「健康経営に関する調査」によると、健康経営に取り組んでいる企業は52.3%。そのうちコロナ禍以降に取り組みを始めた企業が13%ありました。画像引用元:https://www.g-soumu.com/linkage/cat656/そして、コロナ禍によって社員の健康管理が難しくなったかという問いに対し「とても感じる」と「やや感じる」が合わせて69.7%と約7割。多くの企業でコロナ禍における健康経営に課題を抱えていることが分かります。具体的には「顔色や態度などが見えにくい」「検温が全員に浸透しない」「隠れ残業など頑張り過ぎる社員がいる」「腰痛など在宅勤務による不調に物理的な対応ができない」などの声が挙がっています。また、身体的不調者は22.7%、メンタルの不調者は26.5%「増えた」と回答しています。新たな健康経営の取り組み事例先ほどの調査のつづきで、この1年で始めた取り組みについて尋ねたところ、下記のようなものが挙げられました。・オンラインによるエクササイズイベントの実施・PCメールでのオンライン健康診断・感染症対策情報の共有・PCR検査の実施対面でのケアが難しくなっている現状を受けて、オンラインに切り替えてさまざまなケアを実施している企業が多いようです。健康経営の本来の目的を忘れずにwithコロナ時代における個人の健康意識や健康状態の変化、企業が直面している健康経営の課題や対策についてご紹介しました。なかなか収束しない昨今の状況を考えると従業員の健康管理やメンタルケアは、今後もしばらく対面でのケアがしづらい状況が続くでしょう。企業の経営者や管理者は、感染リスクを避けつつ、本来の健康経営の目的を忘れずに、従業員の心と体の健康を保つためのケアを実践していくことが求められます。ロコソルでは、テレワークによって見えづらくなった、社員の本音や状態を共有するためのアプリを提供しています。エンゲージメントを向上したいならロコソルへこちらの関連記事もご覧ください。「子育て世代が本当に働きやすい職場とは」